心理カウンセラー資格取得が即高収入や就職に繋がるわけではない
心理カウンセラーの資格を取得したからといって、すぐに高収入が期待できる就職につながったりするということは現在のところあまり考えられませんし、職場が限定されることもほとんどないのがこの心理カウンセラーという仕事の特徴です。
臨床心理士の場合を考えてみても、病院などの医療機関に心理士として働いたり、学校などの教育機関でスクールカウンセラーとして働いたりするなどというケースがよく見かけられます。
実際に心理カウンセラーを職業としている方の多くが、複数の仕事をして生計を立てているのが現状です。
カウンセラーとして幅広く業務に対応できるよう複数の資格を持っておくことで、就業する際も就業先の対象範囲も広がり役立つということはあり得ます。
よく見かけるのは、臨床心理士の資格にプラスして他の心理関連資格を取得しているケースです。
心理カウンセリングを生かせる職場は多くある
独立開業し、心理カウンセリング業務を生業としている方は、まだまだ少ないのが実情ですが、カウンセリングを仕事の中で役立たせることができる職場は数多く存在します。
特に人を扱う業種では、人の相談に応じたりアドバイスするなどカウンセリングという行為が無意識の内に行われているケースが多いようです。
例えば、介護・福祉施設では、施設利用者と介護職員との会話中に、福祉生活相談員は地域住民から相談事に応じたりしています。
学校では、生徒と教師との間で不登校やいじめに対応した指導や進路相談を行ったり、警察署では、加害者や被害者からの自分の身に振りかかる類の相談を受けることもよくあることです。
一般企業の人事を担っている職員が心理学やカウンセリングを勉強し、職場内の部下と上司との対人関係やコミュニケーションの円滑化を図ったり、従業員の特性や能力を伸ばすため職業能力開発を推進したりする場合もあります。
このように様々な仕事の中で、カウンセリングという行為が特別意識せずに自然と行われていることが実際は多くあります。
カウンセリングを受けれる職場環境が仕事の質を向上させる
職場での対人関係・過剰な残業・仕事のプレッシャーなどでストレスを抱え、その結果、心に悩みや不安を抱えたり、心因性の病気にかかったりする方が現代社会では多くなってきました。
心が病めば周囲の人との協調性がなくなり、仕事自体にも支障が発生し、社会からフェードアウトする人も数多く存在します。
カウンセリングの専門家をメンタルヘルスケアという観点からも各職場に配属し、心の健康を維持できるような仕組みを導入することは、ストレスを抱え込みやすくなった現在では必要な経営ツールの一つとなっています。
また、医療・福祉職に携わっている方、企業や組織内でリーダー的な立場にある方、各種コンサルティング業務を行っている方など、人を扱う業種に携わっている場合は、心理カウンセリングの知識や技術を習得することによって、仕事に活かすことができ、質をさらに向上させより良いサービス提供に繋げることが可能になります。
カウンセリング技術を身に付けることで、職場での教育指導やクライエントへのアドバイスに活用でき、深い相互理解と信頼関係を築くことができます。
心理カウンセラーの代表的な職場
- 心理カウンセリング事務所
- 人材派遣業や人材支援サービス業の会社
- 社内相談室
- 児童相談所や精神保健福祉センター等の公的専門相談機関
- 学校のスクールカウンセラーや学生相談室などの教育機関相談窓口
カウンセリングを伴う職場
- 会社の人事担当
- 会社などでリーダー的な立場にある役職者
- 福祉関連の職務に携わる自治体の職員
- 介護・福祉施設に従事する職員
- 学校の教員
自分がなりたい心理職分野と必要な資格を考える
以上いろいろと紹介してきましたが、心理カウンセラーの現状が見えてきたでしょうか。
心理カウンセラーとして実際の現場で仕事に就くには、まずどのような業種や分野があるのかを知っておく必要があります。
具体的には医療、福祉、教育、司法、産業、研究の６つの分野が心理職として働ける職域になります。
各分野において、実際の職場で心理カウンセラーがどのような業務を行っているのかも理解しておきましょう。
自分が働きたい分野を決定し明確にした後は、その分野においてどんな心理職があるのかを調べ、業務内容も把握し、各心理職に対応した資格を確認します。
資格がわかれば、受験資格はあるかどうか、費用は捻出できるかなど詳しく検討して行きます。
