心理査定（アセスメント）の目的
心理査定（アセスメント）とは、心理学的な情報収集を行うことをいいます。
また、アセスメントは、心理カウンセリングを行う際に、クライエントの心の内面や性格など各種情報を詳しく知るために用いられる心理的技術でもあり、さらにクライエント自身が自己理解を深めることをサポートする働きもあります。
心理査定（アセスメント）でクライエントをよく知るための方法としては、行動観察法、面接法、心理テストの３つの技法に分類できます。
例えば、学校のスクールカウンセラーが行動観察法を用いる場合は、日頃の児童の行動をよく観察することで、アセスメントを実施することが可能です。
心理査定の中でも心理テストについては、一番古くから長年に渡って多く用いられている定番の技法といえます。
心理テストについて
心理テストでは性格テストが一般的で誰もが知っていますが、現在では、知能面や精神面など診断目的にあった様々な技法が考え出されています。
但し、クライントに診断結果を告知する場合、カウンセラーはクライエントの事情や状況に配慮して伝える必要があります。
心理テストの実施目的
カウンセリングの方向性を明確にするために、性格や能力について心理テストを行い判断していきますが、これは大変有効な方法になります。
何故なら、クライエントと会話を行っているだけでは、本人の情報で把握できない事も多くあるからです。
心理テストを行うことで、心理カウンセラーがクライエントに関する情報を収集できるだけなく、クライエント本人の自己理解を深める切っ掛けとなる役割も果たしています。
心理テストの診断結果をクライエント自身が知り認識することにより、これから進めていこうとするカウンセリング方針や方法を理解してもらいやすくなり、納得を得た上で実施していくことができるようになります。
心理テストを行い対象者について詳細情報を得ることで、行政が提供する福祉サービスの適用審査や医療機関などが行う精神障害診断などに関して、的確な判定を下す際の重要な判断材料となる役割を果たします。
臨床現場での心理テスト
臨床現場においては、心理テストはクライアントのこれからの治療方針や方法を決定したり、個別性を明確にするという目的で活用されており、具体的な方法としては、主に次の３つがあります。
- 知能検査・発達検査：知的・発達水準を調査する。
- 質問紙法：意識レベルでの性格傾向を調査する。
- 投影法：無意識レベルにある深層心理を調査する。
例えば投影法の場合は、ロールシャッハ・テストが有名で、左右対称になったインク・プロット計10枚で構成されており、インクのしみの見え方を被験者に回答させて、その時の反応状態を記号化していきます。
整理したデータ結果から、人との接し方・知的水準・情緒面など各方面から解釈を行い、クライエントの人物像を紐解いていきます。
クライエントの人物像を把握する場合は、テスト･バッテリーと言って複数の心理検査を組み合わせて行うのが一般的で、一つの検査だけでは正確性に欠けます。
心理テストの使い分け
心理テストは、被験者の性格・知能・作業能力に関して、個々の発達状況や特徴を客観的に捉えるために実施されている検査方法です。
心理テストを行う場合は、その時々の場面や状況によって使い分けられています。
例をあげると、能力開発的な状況にある場合は具体的な職業適性の診断に重点が置かれ、治療的な状況にある場合は詳細な心理機能の測定に重点が置かれます。
知能検査、人格検査、発達検査、作業検査、記銘力検査など、心理テストには多くの技法があるので、マスターするにも多くの時間を要する検査方法も少なくなく、心理カウンセラーは各自が得意とする技法を選別して用いている場合が多くあります。
クライエントの心理的情報を詳しく把握する手段
心理カウンセラーとしてカウンセリングを引き受ける場合、クライエントと会話をして、話を聞いたり質問したりするなど、単に言葉を交わすだけでは、心の内面や詳しい情報を知ることには限界があります。
心理カウンセラーとして効果的にカウンセリングを進めていくには、どれだけ事前にクライエントの情報を詳しく掴んでいるかどうかが大きく影響してきます。
そのためには、心理査定を行いあらゆる側面からクライエントの情報収集を行う必要が生じます。
具体的には、行動観察と面接を行うことで、クライエントの訴え・生育歴・家族や家庭環境・言動のパターンや特徴などを把握することができます。
さらに心理テストを行うことで、クライエントの能力や性格を分析し把握することができます。
心理カウンセラーはクライエントに対して、このようなアセスメント（心理査定）を行うことで、次のような利点を得ることができます。
- クライエントが抱える問題点を正確に把握できる。
- クライエントの自己理解を促す切っ掛けを与えることができる。
- 詳しい情報集ができることでクライエントヘのアドバイスとして活用できる。
- 精神障害の程度や状態を診断できる。
- 福祉サービス援助を行う際の審査などに活用できる。
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